大人の発達障害の困難を軽くする方法をご存じでしょうか?

      2015/08/13

発達障害は、見た目が一般の人と変わらず、気づかれにくい障害です。
なので、幼少期から大人まで、さまざまなトラブルが付きまといます。

しかし、発達障害の困難やトラブルを暮らしの中で軽減してくれる取り組みはあります。今回は、発達障害の困難やトラブルを軽減する国や地方自治体の取り組みをご紹介します。 

大人の発達障害と職場

大人の発達障害でお悩みのあなたは、コミュニケーションに課題を抱えていられる方がほとんどだと思います。学齢期はそれでも、大問題になることはなかったのではないでしょうか。学校には先生がいます。

教育的指導の名のもとに、ほかの子たちにも指導をしてくれる存在がいたのです。

発達障害の大人は、ほとんどが職場の理解をどうやって得るかに苦しみます。普通に見えるため、発達障害は甘えに見えやすく、特にあなた自身が発達障害だということに気が付いていない場合、職場の対応は全く冷ややかなものになるのが普通です。同僚や上司には、なぜあなたがミスが多いのか、どうしてそんな対応をするのか、全く理解できません。

付き合い方や接し方に悩んでいる同僚もいるかもしれません。

仕事を円滑にするには、工夫が必要です。

自分では思いつかない工夫は、支援センターなどで教えてもらうことができます。

 

大人の発達障害と離婚

発達障害が大人になって分かった方は、もう結婚していた場合、配偶者が発達障害に理解のあることは稀です。配偶者はあなたの症状を、強い個性だと思っていたかもしれません。障害だとわかっていれば理解も得やすいのですが、自分の意見をただ曲げない人、と映ってしまうと、一緒に暮らしていくのは困難が付きまといます。

何度も衝突を繰り返した挙句、離婚してさらに孤独になってしまう人もいます。

孤独は辛いですよね。相談に乗ってくれる施設を探しましょう。寮など、孤立しないように面倒を見てくれながら、心のリハビリを行ってくれる施設もあります。

離婚に至る前に気が付いた人は、夫婦で病院などに相談に行くのもおすすめです。

 

発達障害、手帳は出るの?

発達障害も障害ですので、手帳は出ます。各地で呼び方などが違うのは、都道府県など、各自治体の制度だからです。種類としては、身体障害者手帳、療育手帳、精神障碍者保健福祉手帳の3つですが、発達障害に給付される手帳は療育手帳です。

取得には医師の診断が必要です。

症状がある、というような自己判定で取得することはできません。

療育手帳を取得すると、地域の福祉資源が使いやすくなります。使用に当たって費用のかかる場合は、手帳があれば手当を出してくれる自治体もあります。就職も、一般の企業ではなく、特例子会社などへの勤務も認められます。

選択肢は広がりますし、地域資源もより活用できるようになりますので、自分の症状の程度を一度知るためにも、病院での検査を受けてみるのはよいと思います。

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